事実を基に考えよう
適切な意思決定には事実が不可欠
星野リゾートの星野佳路代表は、リーダーシップの大事な要素として「事実を把握する」を挙げておられます。
ここでいう事実とは、つまりデータ。
定量的な数字であったり、アンケートのような定性的な情報であったり。誰かの主観ではなく、客観的に眺めることができるデータの集合体ですね。
なぜ事実=データが重要かというと、適切な意思決定ができるから。
データは客観的な情報ですが、その他の、たとえば「私はこう思う」とか「こんな印象です」といった意見はすべて主観的なものです。
主観というのはその人の感情や欲望といった個人的なバイアスを含んだものになりがち。なので主観をもとに議論を交わしても、「私は」「私は」のぶつけ合いになりますから、とても合理的な話し合いはできない。
合理的でない話し合いから生まれる結論も、やはり合理的ではありません。つまり合理的な意思決定ができない、ということになります。
何も、「意思決定は常に合理的でなければならない」と言いたいわけではないです。感覚的な決定が大きな成果に繋がるケースもゼロではないでしょう。ただしそれは非常に博打要素が大きく、運次第なところが強い。山師的な意思決定とも言えます。
個人であれば山師的な意思決定も面白いかもしれませんが、企業経営でこれを繰り返すわけにはいきません。企業では、合理的なディスカッションにもとづく合理的な意思決定が優先されるべきです。
そのためには、そもそもディスカッションの素材となる情報が合理的で客観的なものである必要がある。だから「事実を把握する」ことが不可欠なんですね。
ファクトベースな意思決定は納得感が高い
また、もう1つ重要なのが、事実をベースにした議論はメンバーの納得感を生みやすいという点です。
ワンマン社長が「とにかく俺がAをやりたいからAをやるぞ。ついてこい！」と主観全開で意思決定したとして、現場のメンバーはどうでしょう。社長が決めたのだからやるしかないですが、納得感からは程遠いはず。
それでは強いコミットは生まれませんから、現場での施策の推進力も力強さを欠くものになるでしょう。それではいい結果になる確率だって低い。
一方で、例えば毎月の客数や客単価の推移、営業の活動状況、競合の情報など客観的なデータをもとに話し合いを行ない、導き出した結論であればメンバーの納得感は高い。誰かの主観で歪められていないので、スッと腹落ちできるわけです。
自分が納得できる方針であれば、現場のコミットメントは強まります。強いコミットメントで推進される施策は強固なものになりますから、成功の確率も高まる。
その根底にあるのは、客観的な事実をもとにした議論と意思決定です。だからこそ、まず事実を正しく把握することが不可欠なんです。
自社の議論と意思決定は、どれくらい事実をベースに為されているだろうか？
ぜひ考えてみていただければと思います。
本日は以上になります。
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